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賃貸等不動産の含み益＜賃貸等不動産

■賃貸等不動産の含み益


株式投資においては、PBR(株価純資産倍率)などを活用したストック面からの指標で、

株価の割安や株価の割高を判断することがあります。


しかし、不動産や株式等の含み資産が時価評価されていない場合は、実質のPBR（株価純資産倍率）

であるQレシオが算定できないので、不動産や株式を時価評価して実質株価純資産倍率であるQレシオを

計算することで、株価の割安や株価の割高を判断することができます。


そこで、個人投資家でも簡単に大まかなQレシオを算定する為に利用してもらいたいのが、

賃貸等不動産の含み益なのです。


賃貸等不動産の含み益を算定する方法は、有価証券報告書を確認すると簡単に計算することが

できますので、その賃貸等不動産の含み益と現在の時価総額を比較すれば、簡単に現在の株価が

割安か割高かを判断することが可能です。


この賃貸等不動産の含み益が大きい業種としては、土地持ち企業と呼ばれる、

不動産業、陸運業(鉄道)、倉庫業が代表的な土地持ち企業が多くいる業種です。


また、土地持ち企業が多い不動産業、陸運業(鉄道)、倉庫業以外でも、都心の一等地などの

立地条件が良い場所の不動産を保有する企業は当然、賃貸等不動産の含み益が発生している場合があります。


・賃貸等不動産の含み益ランキング

・土地持ち企業銘柄

・土地持ち企業時価対簿価ランキング



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更に、有価証券報告書で、賃貸等不動産の開示がない企業でも、歴史の古い企業の場合は、

バランスシートに計上されている土地の簿価が著しく低い企業が数多く存在しています。


※下記の賃貸等不動産の含み益データは、平成25年3月5日現在の前期末の有価証券報告書の
データを利用して作成しています。