No700・・・直接法によるキャッシュフロー計算書
直接法によるキャッシュフロー計算書とは、現金収入や現金支出の金額を
各項目毎に表示するので、資金繰り表とほぼ同じ内容の財務諸表であり、
直接法によるキャッシュフロー計算書は、営業キャッシュフロー、
投資キャッシュフロー、財務キャッシュフローに区分されています。
※全産業財務指標データ
(日本企業約280万社の業種別・規模別の財務指標データ)
・財務指標データ
■ビジネススキルを磨くマンツーマンセミナーと通信講座等のご案内
※セミナー会場は、JR山手線秋葉原駅徒歩1分(受講可能日時・平日・土日・祝祭日7時〜23時)
※各種通信講座は、受講期間6ヶ月から1年間(電子メールによる質問が何回でも可能)
・経営管理セミナー ・予算作成セミナー ・予算作成通信講座 ・経営管理通信講座
※経理・財務・経営企画業務の利益貢献度・各種管理業務合理化の後に残るもの・不動産相場情報
・経理業務の利益貢献度・経理業務の合理化の後に残るもの・いる社員といらない社員・日本の不動産相場
この直接法によるキャッシュフロー計算書と間接法によるキャッシュフロー計算書の
違いは、営業CFの表示の仕方だけであり、直接法によるキャッシュフロー計算書には、
損益計算書の項目である、現金の支出を伴わない非現金支出費用の項目が記載されることは
ありません。
また、間接法によるキャッシュフロー計算書とは、損益計算書の利益をベースに、
現金の支出を伴わない非現金支出費用や資産と負債の増減を調整してキャッシュフローを
示す表であり、間接法によるキャッシュフロー計算書を作成する方が、直接法による
キャッシュフロー計算書を作成するよりも、事務負担が少なくて済みます。
ちなみに、管理会計という観点からは、実績のキャッシュフロー計算書を
作成出来るだけでは意味が無く、予算キャッシュフロー計算書を作成できるように
なってこそ、自社の財務の改善に貢献することができます。
尚、直接法によるキャッシュフロー計算書と間接法によるキャッシュフロー計算書の、
両方の短所をカバーし、長所を取り入れた表が資金移動表で、資金移動表を分析することで、
企業の資金繰りの状態を的確に把握することができます。