No695・・・一人当り売上高
一人当り売上高とは、会社の年間売上高を会社の従業員数で割って計算できる、
従業員1人当たりの売上高を示した財務指標であり、一人当り売上高は、
業種によって大きく異なるので、異業種の企業と比較することは意味がなく、
一人当り売上高は、財務分析の生産性分析手法です。
この一人当り売上高は、当然、大きい方が好ましいといえますが、薄利多売の
卸売業や小売業などは、業種の性質上、一人当り売上高が大きくなりますので、
自社の一人当り売上高を分析するときは、同業の企業や同業種平均の一人当り売上高と
比較しないと、意味がありません。
一人当り売上高を計算する際の注意点としては、パートやアルバイトを正社員の勤務時間に
換算して算出するなどの方法を講じないと、1人当たり売上高の金額が実際よりも低く
算定されてしまうことです。
※全産業1人当り売上高データ
(日本企業約280万社の業種別・規模別の1人当り売上高データ)
・全産業1人当たり売上高
・製造業1人当たり売上高
・非製造業1人当たり売上高
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規模の違う会社についても、1人当たり売上高を算出すれば、どの企業がより生産性の高い企業であるのかが
明確になりますので、業界トップの企業が、必ず、生産性も業界トップであるとは限りません。
1人当たり売上高の分析をする際に注意する点としては、業種が異なると付加価値に大きな違いがありますので、
比較の対象とするのは、自社が属する業界平均データや自社と同じ同業の企業と比較することが基本となります。
また、一人当り売上高よりは、一人当り粗利益(一人当り売上総利益)や一人当り営業利益の方が、
より重要なことはいうまでもなく、一人当り売上高が、同業他社と比較して、いくら大きくても、
粗利益率や営業利益率が、同業他社と比較して低ければ、営業効率が悪い収益力の低い会社といえますので、
同業他社と比較すべきは、一人当り売上高ではなく、同業他社の一人当り粗利益や一人当り営業利益と
自社のデータを比較するべきです。
尚、一人当り売上高を計算する際に用いる従業員数とは、正社員だけではなく、
契約社員やアルバイトなどの非正規社員も含んだ被雇用者数の合計人数のことであり、
会社役員は、従業員数には含まれません。
一人当り売上高計算式・・・一人当り売上高＝売上高÷従業員数