No295・・・デリバティブ取引
デリバティブ取引とは、株式、為替、商品、債券、金利などの原資産から
派生した金融商品の取引のことで、デリバティブ取引には、先物取引、
オプション取引、スワップ取引などがあり、デリバティブ取引は、
小さな投資金額で大きな取引を可能にし、投資額の数十倍～数百倍の取引を
可能とするレバレッジ効果があります。
ちなみに、デリバティブ取引のデリバティブとは、金融派生商品のことです。
※全産業財務指標データ
(日本企業約280万社の業種別・規模別の財務指標データ)
・財務指標データ
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このデリバティブ取引は、当初はリスクヘッジ機能として利用されることが
多かったのですが、現在では、市場や市場間の歪みを利用する取引である
裁定取引（鞘抜き、アービトラージ）や、投機（スペキュレーション）に
利用されることが多くなっています。
また、デリバティブ取引には、主に、先物取引、オプション取引、
スワップ取引なとがあり、先物取引とは、将来のある時期に一定の価格で
買う又は売ることを取引時点で契約をするデリバティブ取引で、
オプション取引とは、将来のある時期に、一定の価格で買う又は売る権利を
売買するデリバティブ取引であり、スワップ取引とは、ある一定期間、
内容の異なるものなどを交換するデリバティブ取引です。
ちなみに、以前の会計処理では、デリバティブ取引は、当該取引決済まで
損益が認識されることがなくオフバランス処理されていましたが、
突然巨額損失が発生することが各企業で頻繁に起こるようになったため、
現在では、デリバティブ取引を企業で会計処理をする際は、財務諸表に
ただちに反映される時価主義会計が適用されています。
この会計処理の概要は、デリバティブ取引の契約締結時からその発生を認識し、
デリバティブ取引の決済が終了するまで、毎期末のデリバティブ取引の時価を、
バランスシートに計上し、デリバティブ取引の評価損益を損益計算書に
反映することになっており、現在は、企業が粉飾決算をしていない限り、
デリバティブ取引は正しく企業の決算書に盛り込まれています。
デリバティブ取引に関連する用語
※想定元本
※商品先物取引法
※新円切換
※アメリカ新通貨発行と金本位制度
※GSR（ゴールドシルバーレシオ）
※通貨スワップ取引、金利、金融派生商品
※金利スワップ取引
※クーポンスワップ取引
※コモディティスワップ取引
※為替予約
※サブプライムローン
※国際スワップデリバティブ協会(ISDA)