No1093・・・SI住宅
SI住宅とは、一戸建てやマンションなどの建物を柱・梁・床などの躯体が
露出したスケルトンの状態で分譲することで、SI住宅では、購入者が間取りや
デザインなどのインフィル（内装仕様）を自由に造ることができ、
SI住宅は、 スケルトンマンション(スケルトン分譲)とも呼ばれています。
このSI住宅のメリットは、インフィル（内装仕様）を自由に設計できる、
注文住宅に近い自由度の高い住まいをつくることができますし、
さや管ヘッダー工法なども利用すれば更にメンテナンスが容易になります。
ちなみに、SI住宅は、スケルトン（Skeleton）のSとインフィル(Infill)のIを
取って、SI住宅と呼ばれており、スケルトンは骨格を意味し、
インフィルは、空間を埋めるという意味です。
■ビジネススキルを磨くマンツーマンセミナーと通信講座等のご案内
※セミナー会場は、JR山手線秋葉原駅徒歩1分(受講可能日時・平日・土日・祝祭日7時〜23時)
※各種通信講座は、受講期間6ヶ月から1年間(電子メールによる質問が何回でも可能)
・経営管理セミナー ・予算作成セミナー ・予算作成通信講座 ・経営管理通信講座
※経理・財務・経営企画業務の利益貢献度・各種管理業務合理化の後に残るもの・不動産相場情報
・経理業務の利益貢献度・経理業務の合理化の後に残るもの・いる社員といらない社員・日本の不動産相場
また、SI住宅は、以前は、建築基準法などの規制、登記の問題、住宅ローンの問題があって、
完全に、スケルトンとインフィルの建設を区分し分譲することが難しかったのですが、
現在では、これらの問題は解消されて、スケルトン・インフィル工法による建築が増加しています。
そして、スケルトンマンションの形態に近いタイプに、オーダーメイド方式の分譲マンションがありますが、
オーダーメイド方式の分譲マンションとは、購入者が、インフィルの設計段階から参加できる
分譲マンションです。
ちなみに、住宅設備とは、居住スペースである住宅内の占有部分に設置されているキッチン・浴室・
トイレ・窓・玄関ドア・換気設備などの設備と床・内壁・外壁・天井などに使用される
内装建材や外装建材のことで、建材は、自然素材(自然建材・天然建材・天然素材)と新建材(人工建材)に
大別することができます。
尚、コーポラティブハウスとは、特定の土地に住みたい人が集まりコーポラティブハウス建設組合を
結成して、共同でマンションである集合住宅の建設を進める住宅のことで、コーポラティブハウスは、
オーダーメイドマンションということができ、コーポラティブハウスは個性的なマンションである為、
コーポラティブハウスの中古マンションは一般的なマンションと比較して、買い手がなかなか現れず、
売却しにくい面があるといえます。
SI住宅に関連する用語
※棟上げ、建前、上棟、不動産情報
※旧耐震設計基準(旧耐震基準)、新耐震基準(新耐震設計基準)
※マグニチュード、震度、ガル、カイン
※建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)
※Is値(構造耐震指標)
※耐震補強工事(耐震改修工事)
※耐震診断
※耐震診断補助金(耐震診断助成金)
※耐震改修補助金、耐震改修助成金、耐震補強補助金、耐震補強助成金
※スケルトンマンション(スケルトン分譲)
※コーポラティブハウス
※ツーバイフォー 、枠組壁工法、2×4工法
※築年数、建物
※バリアフリー住宅
※逆梁工法
※シーリングライト
※外断熱工法、内断熱工法
※ヒートアイランド現象
※アスベスト、石綿
※二重天井、二重床
※違反建築、建築基準法、違反建築物
※複層ガラス、ペアガラス
※競売物件、競売
※任意売却、抵当権、任意整理、住宅ローン
※長期優良住宅、長期優良住宅法(長期優良住宅の普及の促進に関する法律)
※サスティナブル住宅
※住生活基本法
※建築条件付土地、建築条件付売地
※狭小住宅
※住まいるダイヤル、リフォーム
※既存不適格建築物、建築基準法
※10年保証制度、住宅性能保証制度
※まもりすまい保険、瑕疵担保責任、住宅瑕疵担保責任保険
※住宅瑕疵担保履行法、特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律
※現状有姿、中古マンション、現況有姿
※住宅品質確保促進法、品確法、住宅の品質確保の促進等に関する法律
※警備業法
※地震保険に関する法律、損害保険、地震保険
建物本体工事に関する用語
・建物本体工事
・建築工事工程
・仮設工事
・基礎工事
・主体工事
・建方工事
・建方
・仕上工事
・解体工事
・地盤補強工事
・付帯工事
住宅性能表示制度に関する用語
・住宅性能表示制度
・指定住宅性能評価機関
・登録住宅性能評価機関
・住宅性能評価書
・設計住宅性能評価書
・建設住宅性能評価書
・指定住宅紛争処理機関
・評価員講習会
・住宅性能評価員
・住宅性能評価
・住宅紛争審査会
耐震に関する用語
・耐震基準
・建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)
・新耐震設計基準(新耐震基準)
・旧耐震設計基準(旧耐震基準)
・Is値(構造耐震指標)
・耐震診断
・耐震診断補助金(耐震診断助成金)
・耐震改修補助金(耐震改修助成金)
・耐震補強補助金(耐震補強助成金)
・耐震補強工事(耐震改修工事)
・耐震
・耐震化
・耐震性
・耐震設計
・耐震建築
・剛構造
・柔構造
・耐震性能
・耐震等級
・耐震基準適合証明書